2021年、三省製薬株式会社の展望
2021年01月18日
新型コロナウイルスをはじめ、先を見通すことが難しい時代
真の価値を発揮できる、新たなステージへ
美容成分の開発・製造・販売とオリジナル通販化粧品ブランド「デルメッド」を展開する三省(さんしょう)製薬株式会社(本社:福岡県大野城市 代表取締役社長:陣内宏行)では、2021年を「肌の悩みを解決する美容成分と化粧品の開発から生産まで行う三省製薬」が真の価値を発揮する、幕開けの年と位置付け、全社一丸となって事業に邁進していきます。
■2020年の振り返り
2020年の社会環境は、新型コロナウイルスという未知の感染症が世界全体を覆った1年でした。当社にとっては2020年3月に創業60周年を迎えるという節目の年でもありましたが、コロナ禍による環境変化により、記念イベントなどは見送らざるを得ず、商業施設の閉鎖や消費マインドの低下による買い控えも見られました。
しかしながら、コロナ禍は在宅勤務やマスク生活により、スキンケアの見直し機運を高めた側面もありました。当社では、ライフスタイルの変化とお客様のお悩みやご要望に耳を傾け、5月にはネイルサロンに行けなくても自宅でネイルケアができる「デルメッド ネイルケア クリーム」を、11月には肌の乾燥が気になる季節におすすめのスキンオイル「デルメッド ディープモイスト オイル」を期間・数量限定で発売しました。いずれも発売後、約1ヶ月で完売、「デルメッド ネイルケア クリーム」はご好評により、2021年1月より通年販売に踏み切りました。
改めてお客様の肌悩みに寄り添うことの重要性を、従業員一同が再認識した1年でもありました。
■代表取締役 陣内宏行よりメッセージ
2020年は春頃からのコロナ禍により、まずはお客様やお取引先様、従業員の感染防止を最優先課題として取り組みながら、事業継続を図るという舵取りの難しい1年でした。全社的にリモートワークを取り入れながら、工場や通販部門ではチーム分業体制を徹底し、感染症対策を万全に、細心の注意を払いました。
コロナが社会問題化してまもなく、従業員から「何か貢献したい、貢献できることはないのか?」との問題意識の声が自然とあがりました。当社の知見を活かして手指消毒液の開発に急ピッチで取り組み、4月には「デルメッド ハンドクリーンローション」として製品化。デルメッドのお客様にお届けすると同時に、当社の本社所在地である福岡県大野城市に寄付しました。大野城市役所をはじめ、大野城こころのふるさと館など市の公共施設などに設置され、入館時の消毒液として活用していただいています。「当社ならではの確かな品質のものをスピーディーにお届けしたい」という一心で、ボトルが入荷するたびに生産して配布しました。「デルメッド ハンドクリーンローション」には、保湿成分グリセリンを配合しているため、「手があれにくく使いやすい」と多くの方々に喜んでいただき、昨年12月には、井本 宗司・大野城市長より御礼状をいただきました。今年も「デルメッド ハンドクリーンローション」の寄付を継続するとともに、従来から実施している地元地域への社会貢献活動を推進していきたいと考えています。
2020年を通して感じたことは、コロナは人々のライフスタイルだけではなく価値観にも変化をもたらしたということです。真の価値が改めて問われる時代になりつつあると感じています。だからこそ、2021年は、「肌の悩みを解決する美容成分と化粧品の開発から生産までを担う三省製薬」がその真の価値を発揮する、幕開けの年にしたいと考えています。今年も化粧品の原点である美容成分に真摯に向き合い、新しい暮らし方や社会環境の変化に対応する「ものづくり」を目指して参ります。
三省製薬株式会社
代表取締役社長
陣内 宏行
■2021年、三省製薬の展望
2021年は、新型コロナをはじめ、先を見通すことが難しい時代ではありますが、新しいステージに向け、ものづくりに関する当社の姿勢を改めて明示しながら、持続的成長を目指していきます。
当社の真の価値は「よりよい成分、よりよい化粧品4.0」というコンセプトに込めた、化粧品の原点である美容成分への真摯な姿勢と取り組みであると考えます。これをさらに磨くため、2021年は主に下記の取り組みを重点的に推進することで、お客様の肌悩みの解決に貢献していきたいと考えています。
●美容成分開発への取り組みをさらに強化するため、当社佐賀工場の敷地内に美容成分の新工場を本年2月に着工します。(当社創業60周年事業の中核事業です)
●当社の主力であるオリジナル通販化粧品ブランド「デルメッド」の再強化に取り組みます。
●お客様のライフスタイルの変化を踏まえ、販売チャネルの強化に取り組みます。
●「よりよい成分、よりよい化粧品4.0」の新しい価値として、新ブランドの開発に取り組みます。
また、従業員の雇用を守りつつ、当社が立地する地域社会との関わりも引き続き大切にしながら、社会や環境にも貢献できるようCSR活動にも引き続き取り組んでいきます。